外国人労働者にもすぐに結果がわかるPCR検査を!

日本で働く外国人の方もワクチン接種の対象となります。原則として、住民登録をしている市町村での接種となります。ワクチン会場に、対象言語の通訳がいないこともあるので、予め厚労省のHPで多言語予診票と説明書を確認しておくことをお勧めします。

しかし、ワクチンを2回接種したからと言って安心できません。なぜなら多くの場合、ホテルの清掃やルームメイク、スーパーやコンビニなど不特定多数が利用する施設で働くケースも多く、日本人よりもコロナの感染率が高くなっているからです。そのため、多くの外国人労働者を雇用している場合、濃厚接触の疑いがあったり、風邪気だったり、熱があったりする時は、すぐにPCR検査を受けさせることをお勧めします。

一般的なPCR検査は、検体を提出した日の翌々日の連絡が目安で、PCR検査会場に行かなくてはなりません。厚労省は5月中旬に新型コロナ疑いでの相談・受診の目安から「37.5度以上の発熱が4日以上」を削除しています。風邪気や発熱のある状態ですぐにPCR検査を行うことが求められるようになりつつあります。その上、外国人労働者の場合、言葉の壁がある上に、その会場に連れて行く人もいないこともあります。そのような場合には、株式会社メタボスクリーンのPCR検査がお勧めです。予め郵送PCR検査を買っておけば、いざという時に間に合います。全国どこでも唾液入り容器の到着当日に結果を通知できます。郵便検査の手順は、唾液を採取して専用バックに入れます。その献体と申込書を料金不要の送付専用ボックスに入れて投函するだけです。センター到着当日に結果がメールで通知されます。語学的な関係上、会社側で申込書に記入したり、日本語のメール受信先を会社のメールを書いたりする必要はありますが、これが一番早く結果を知る方法です。

夫が勤務先でコロナに感染したのが原因で、夫とその母親が亡くなったとし、遺族が夫の勤務先の財団を提訴し、労働基準監督署が男性は職場で感染したと認め、遺族補償給付の支給を決定したようなニュースがありました。コロナに感染した場合、会社は損害賠償責任を負うリスクがあり、会社は風評被害に晒されることになります。不要な訴訟を回避する意味でも、郵送PCR検査や来所PCR検査を強くお勧めします。

当社ではオンサイトPCR検査の拡販にご協力いただけるレストランやホテルなども募集しています。

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