クルージングだけではないクルーザーの利用法
クルーザーと聞くと、クルージングやフィッシングなどのマリンライフレジャーを思い浮かべる人が多いだろう。実際にクルーザーを所有されているオーナーも、このような使い方をしている方が多い。
しかし、クルーザーが活躍するのは何もプライベートに限ったことではない。特に注目したいのが、ビジネス利用と節税だ。
おもてなしに最適トヨタ「ポーナム31」
ポーナム31のように洗練されたデザインのクルーザーは、得意先の方たちの接待にも利用できる。
日本は海洋国家だから、その場所ならではのクルージングを楽しんでもらうのもいいし、船内でケータリングとシャンパンを振る舞うのもいいだろう。
実際にトヨタ自動車では、海外のディーラー向けにポーナムを利用したおもてなしをしている。ディーラーの方たちの反応は、ビジネスにも十分に活用できることを示していた。
社員の福利厚生にクルーザーを活用
会社の節税対策としても、実はクルーザーが利用されることが多い。大きな理由は、クルーザーの耐用年数が平均4年程度と短いこと。
定率法で減価償却をした場合、初年度の償却限度額が大きくなるため、節税には最適とういうわけだ。仮に3,000万円のクルーザーを5年ローンで購入した場合、初年度は1,500万円も経費化できる（2012年4月以降に購入の場合）。
具体的に経費化するためには、福利厚生として社員全員が利用できるようになっている必要がある。形だけではないことを証明するために、運航実績の記録を残しておくことも重要だ。もちろん、会社の誰かが船舶免許を持っていることも必要になる。
ビジネス利用や節税対策のひとつとして考えると、クルーザー購入ももっと身近に感じるはずだ。
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